🧮 計算問題
しーくりくりし・減価償却・経過勘定の計算を、ステップ解説付きでマスターしよう
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しーくりくりし ＝ 仕入 ← 繰越商品（期首）→ 繰越商品（期末）←
仕入
売上原価 = 期首商品棚卸高 + 当期商品仕入高 − 期末商品棚卸高
売上原価 = 期首商品棚卸高 + 当期商品仕入高 − 期末商品棚卸高
売上原価 = 期首在庫 + 当期仕入 − 期末在庫
決算整理仕訳①：（借）仕入 × × × ／（貸）繰越商品 × × × ← 期首在庫の振替
決算整理仕訳②：（借）繰越商品 × × × ／（貸）仕入 × × × ← 期末在庫の計上
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定額法: 年間償却費 = （取得原価 − 残存価額）÷ 耐用年数
月割り: 期中取得は「年間償却費 × 使用月数 ÷ 12」で計算
記帳：（借）減価償却費 ／（貸）減価償却累計額（間接法）
月割り: 期中取得は「年間償却費 × 使用月数 ÷ 12」で計算
記帳：（借）減価償却費 ／（貸）減価償却累計額（間接法）
年間減価償却費 = (取得原価 − 残存価額) ÷ 耐用年数
期中取得の場合 = 年間減価償却費 × (使用月数 ÷ 12)
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4種類の経過勘定
・前払費用（資産）: 支払い済みで次期分が含まれる
・前受収益（負債）: 受取り済みで次期分が含まれる
・未払費用（負債）: サービス享受済みで未払い
・未収収益（資産）: サービス提供済みで未収
・前払費用（資産）: 支払い済みで次期分が含まれる
・前受収益（負債）: 受取り済みで次期分が含まれる
・未払費用（負債）: サービス享受済みで未払い
・未収収益（資産）: サービス提供済みで未収
減価償却は「1年分」と「使用期間」を分けて考える
減価償却は、長期間使う資産の取得原価を、その利用期間に配分するための計算です。公式に数字を入れる前に、取得原価・残存価額・耐用年数・当期の使用期間を問題文から取り出しましょう。
例題：120,000円の備品を、定額法で5年間使用する
ここでは取得原価120,000円、残存価額0円、耐用年数5年、当期の使用期間は丸1年とします。定額法を用い、端数処理や売却はないという学習上の条件です。
1年分の減価償却費 ＝（取得原価 − 残存価額）÷ 耐用年数
（120,000円 − 0円）÷ 5年 ＝ 24,000円
資産全体の120,000円を5年に分けるため、当期の費用は24,000円になります。この例で初年度の期首に取得し、ほかに変動がなければ、1年後の帳簿価額は120,000円 − 24,000円 ＝ 96,000円です。取得原価と当期の費用は同じ数字ではありません。
よくある間違い：月割りを忘れる、または二重に計算する
問題が「当期の使用期間は6か月、月割り」と指定している場合は、年額24,000円に6÷12を掛け、12,000円とします。今回の例は丸1年なので、さらに月割りで半分にする必要はありません。最初に「求めるのは年額か、当期分か」を確かめると混乱を防げます。
耐用年数で割る前に残存価額を差し引くことにも注意してください。残存価額や計算方法は問題ごとの指定に従います。この説明は簿記学習用であり、個別の税務処理を判断するものではありません。
計算結果を、仕訳や決算整理につなげる
上の減価償却タブで条件の異なる問題を解いたら、間違えた理由を「公式」「期間」「転記」のどれかで振り返りましょう。費用の意味は基礎講座、減価償却費の記録は仕訳練習、決算整理後の集計は精算表の練習で確認できます。
この解説の更新日：。本サイト作成の学習例です。
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